土壌汚染調査
工場の移転、閉鎖、新設
住宅の新築・改築
工事で発生した土の処分
土壌調査が必要になるケースがあります
どんな疑問にもお答えし、最適なソリューションをご提案します。
土壌の採取から分析、報告書提出まで一貫して行っております。
また、残土処理についても受け入れ先の自治体に応じた調査・分析に対応しております。 ぜひ当社にご相談ください。
土壌汚染調査の必要性
土壌汚染のおそれのある有害物質を使用していた施設(有害物質使用特定施設)の廃止、一定規模以上の土地の形状変更等(形質変更)の際は、土壌汚染対策法によって調査の義務があります。
また、不動産取引などで自主調査が多く行われています。
有害物質使用特定施設の廃止
一定規模以上の形質変更
出典:環境省パンフレット「土壌汚染の対策法のしくみ」
土壌汚染調査の流れ
資料等調査
資料収集、関係者からの聞き取り、現地確認を行い、調査対象物質の特定と土壌汚染のおそれの区分の分類を行います。
土壌汚染のおそれの区分の判断ケース(工場又は事業場)
参考文献:環境省「土壌汚染対策法に基づく調査及び措置に関するガイドライン
(改定第3版)
概況調査
土壌汚染が存在する恐れのある土地については、土壌ガス調査を行います。
採取サンプルは分析を行い、有害化学物質の含有量を調べます。
土壌の採取
土壌ガスの採取
詳細調査
概況調査で土壌汚染が認められた場合、汚染の平面範囲及び深さを把握することを目的にボーリング調査等を行います。
ボーリング調査
コアサンプル
報告書作成
土壌浄化対策
土壌汚染状況を基に浄化対策の計画を立て実施します。